人材育成は、様々な経営者、人事担当者、マネージャーにとっての悩みだと思います。人材育成でよくある話なのですが、人材を育成したいと思っている当事者ですら、自分をどう成長させたらいいか、手探りだったりします。結果、自己啓発本を読ませてみたり、セミナーを受講させたりといった、成果が曖昧で、属人的な手段を選んでしまうことが多いと思います。または、部下の育成をマネージャーに任せっきりにしてしまったりします。果たしてそれでいいのでしょうか？
そもそも、人は「育てられる」のか？
もっとも、だからと言って、強制されて育つ人はほとんどいないのではないでしょうか。また、社員によって、現在の知識・スキルレベルや、置かれる状況も異なってくるので、画一的なプログラムは効果的ではありません。では、「マンツーマンで教えていけば良いのでは？」と思うかもしれませんが、これでは属人的になりすぎて効率が悪く、そもそもそれだけの時間が取れない、と言うマネージャーも多いのではないでしょうか？
働き方を変えることで、会社全体を育てられる
モティファイでは、働き方自体を変えることで、「働く」ことを通して、会社全体を育てられるのではないかと思っています。この方法のメリットとしては、会社やマネージャーは仕組みを提供するだけで、実際の成長やその方法は、社員個人個人に委ねることが可能になります。
具体的にどんな方法があるのか？
では、実際にどんな方法で「働き方改革」を行なっていけばいいのでしょうか？この問いに対しては、スタートアップと呼ばれる、急成長を遂げている、新興企業の取り組みが参考になると思います。いくつか、例を見てみましょう。
Google 「８０／２０％制度」
現在は残念ながら無くなってしまいましたが、Googleでは、業務時間の内、２０％を業務の関係のあるなしに、自由に費やせる仕組みになっていました。これによって、社員は新たなアイデアを生み出したり、スキルを学ぶことが可能になっていました。ここから生まれたアイデアや新たなスキルが最終的にGoogleの製品になった例は数知れず、今や多くの人が使っているGmailなどもその一例にあたります。
面白法人カヤック「ライバル指名制度」
面白法人カヤックは、様々な変わった取り組みをしていることで有名です。ここで挙げたライバル社員を指名して挑戦し、半年後に社員全員でどちらが勝ったかを評価する、ライバル指名制度もその一つです。会社から定められた目標ではなく、自分で目標を設定したり、健康的な競争意識を持つことによって、自主的な成長を促すことが可能になっています。
VOYAGE GROUP 「社内図書館」
VOYAGE GROUPでは、社内に数千冊の様々な書籍を取り揃える、社内図書館を併設しています。社員からの寄贈でほとんどの本がまかなわれていて、参考にはなるが何度も読むことは少ないビジネス本や自己啓発本だけでなく、技術者にとっては必要だけれども、購入するには数万円もする技術本なども取りそろえられています。もちろん、一人で本を読んで学習する場としても使われていますが、集中して作業したり、本をテーマにしてディスカッションをする場としても幅広く使われているようです。
大切なのは、働く間に使える制度であること
いずれの取り組みでも、共通点は、業務時間内における通常の働くプロセスの中で機能する制度になっていることです。全く同じ制度を、自分の会社でも実施するのは難しいかもしれませんが、この点を念頭に入れておけば、独自の効果的な制度を作ることが可能ではないでしょうか。
まずは現状把握から始めましょう
制度を作る際に参考になるのが、今の社員がどんなことに喜びを感じ、どんなことに不満を感じているかを知ることです。モティファイの「働きがい調査」サービスを使えば、様々な質問を組み合わせて、自分の会社やチームの「現在地」を詳しく知ることができます。さぁ、今すぐ始めてみませんか？
【執筆者プロフィール】
ドレ・グスタボ（ドリー） CEO (Chief Executive Officer)
新しい働き方を目指し、HRTECHベンチャーのワークスタイルテック株式会社取締役。元ソニーVAIOの商品企画において、グローバルなボリューム商品からハイクラスな商品までを担当し、リクルート(株)においては様々なインターネットサービスのUI/UXの設計を行う。慶應大学でデザイン思考の修士課程を卒業。VAIO時代からリクルート時代を含めて、イノベーションを目的としたプロジェクトリーダーとしての役割を果たす。
「テクノロジーで個々に最適な働き方の選択肢を与える」世界を作りたい。
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